不妊治療の費用の相場が知りたい!検査や治療に掛かる医療費と控除についてを徹底解説!

あなたは不妊治療についてどんなイメージを持っていますか?治療内容が分からなくて不安だったり、高額な費用が掛かると思ってなかなか治療に踏み切れない方も多いかもしれません。今回の記事では不妊治療の流れに沿ってそれぞれの検査や治療に掛かる費用の目安についてご紹介しましょう。

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2017/04/28 公開 | 462 view

不妊治療の費用の相場が知りたい!検査や治療に掛かる医療費と控除についてを徹底解説!

不妊治療の費用って高額!?

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通常の夫婦生活がある夫婦が自然周期で妊娠する確率は1周期あたり20〜30%。1年では80%、2年内には90%の方が妊娠します。妊娠を希望していて1年以上経っても妊娠しない場合を不妊症と定義し、妻が35歳未満なら1年、35歳以上なら半年妊娠しなければ不妊治療を始めるのが望ましいとされています。最近では芸能人も積極的に妊活の状況などを公開するようになり、「妊活」という言葉は非常によく耳にするワードとなりましたが、「不妊治療」と呼ばれるものはいざ自分が直面するまでその詳細を知らない方も多いと思います。いつ治療を始めるべきか、どんな内容で治療が進んでいき、どのくらいの費用が掛かるのかなど、疑問や不安があってこの記事を開いた方も多いのではないでしょうか。今回はそんな不安を払拭するべく、基本的な検査・治療内容やその費用についてご紹介していきます。

混合診療によって医療費の負担が重くなる!

まず初めに「不妊治療」が高額だと言われるワケについてお話していきましょう。
不妊治療が高額だと言われる理由には大きく分けて2つあります。
1つ目は妊娠出来るまでにどのくらいの時間を要するか分からない点です。治療を始めて直ぐに妊娠出来れば問題ありませんが、それが何年も続くとなるとそれだけ医療費がかさんでいきます。ステップアップをしていく毎に治療も高度なものになっていくため、金額も増加…。なかなか授からなかった場合にいつまで不妊治療を続けるかということを年齢、金額の面からも考えなくてはいけません。
もう1つの理由は不妊治療は自由診療の範囲(健康保険の適用外で全額自己負担)の治療が多くあるという点です。通常病気や怪我の場合、健康保険組合に加入していれば3割の自己負担で病院にかかることができます。この保険適用内の治療と自由診療を合わせて行うことを混合診療と言いますが、混合診療の場合は保険適用内の診療も全額自己負担になるという決まりがあります。その為、保険適用内の範囲で検査・治療が難しくなって自由診療をしなければならなくなってくると一気に自己負担分が大きくなってくるというわけです。これが不妊治療費が高くなってしまう要因です。

ここまでお読みになってこれから先の治療について不安に思われた方もいらっしゃるかもしれませんが、実はこういった高額の不妊治療の救世主となる制度や医療保険などがあるので確認をお忘れなく!次の章ではその制度について見ていきましょう。

高額な医療費の負担を減らす制度がある!?

●特定不妊治療支援制度
治療期間の開始時期に妻が43歳未満で夫婦合算の所得が730万までの夫婦は特定不妊治療支援事業の制度で国から助成金が受け取れます。特定不妊治療とは体外受精及び顕微授精のことで、自己負担額が大きくなる治療の1つです。詳細は以下を確認してください。
(1) 特定不妊治療に要した費用に対して、1回の治療につき15万円(凍結胚移植(採卵を伴わないもの)等については7.5万円)まで助成する。
通算助成回数は、初めて助成を受けた際の治療期間の初日における妻の年齢が40歳未満であるときは6回(40歳以上であるときは通算3回)まで。
  ただし、平成25年度以前から本事業による特定不妊治療の助成を受けている夫婦で、平成27年度までに通算5年間助成を受けている場合には助成しない。

 (2) (1)のうち初回の治療に限り30万円まで助成。(凍結胚移植(採卵を伴わないもの)等は除く)

 (3) 特定不妊治療のうち精子を精巣又は精巣上体から採取するための手術を行った場合は、(1)及び(2)のほか、1回の治療につき15万円まで助成。(凍結杯移植(採卵を伴わないもの)は除く)
●出産や特定不妊治療に対して給付金が出る医療保険
2016年の10月から、特定不妊治療にも対応した保険が発売になりました。出産の給付金を受けられるのは加入1年後から、不妊治療の給付金が受けられるのは加入2年後からとなっていますが、もしこれから先出産、治療に不安を抱えている方は結婚後の保険見直しの時に視野にいれて検討してみても良いかもしれません。
●確定申告「医療費控除」の手続き
本人
、及び本人と生計を共にする家族が1年間に支払った医療費の合計金額を必要経費として、所得の合計から差し引ける制度です。税金計算の根拠となる所得金額が少なくなるため、税金も安くなります。病院での領収書や明細書は再発行できないため、必ず取っておききちんと保管しておきましょう。
※通院交通費なども対象となる場合があります。

不妊治療はいつから始めるべき?

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