結論から言うと、妊婦検診は健康保険の適用外となります。そのため、実費で検診を付けることが基本となりますが、各自治体から「補助券」が発行されることがほとんどです。そのため、実質無料や低価格で妊婦健診を受けることができるようになっています。
また、悪阻がひどく点滴を打ったり、切迫流産や切迫早産などで入院など医療的措置が行われた場合は、健康保険が適用されることもあるようです。

妊婦健診や出産で健康保険が適用されるポイントは、「医療処置とみなされるかどうか」です。
例えば、多くの妊婦が経験する「悪阻」ですが、軽度の症状～重度の症状があります。重度の症状になると、水分すら摂ることができない場合もあるため、点滴や入院の処置をとることがあります。このときの処置は、医療的行為とみなされ、健康保険が適用されます。
私の経験ですが、1人目の妊娠5ヶ月のときに、前置胎盤が原因で切迫流産をしたことがあります。そのときは、自宅で3週間の療養で、妊婦健診とは別に通院をしました。その時の通院は、健康保険がてきようされていました。私の場合は、自宅療養の通院でしたが、入院の場合も健康保険が適用されるようです。

また、出産でも健康保険が適用される場合があります。緊急に帝王切開が必要となったときや麻酔が必要になったときです。麻酔と言っても、無痛分娩や妊婦さんの希望での麻酔は健康保険の適用外だそうなので注意が必要です。

高額な費用と言われると、「帝王切開」を想像しやすいと思います。自然分娩の場合、平均30～50万ほどの費用がかかるとされています。帝王切開の場合は、自然分娩よりも入院期間が長くなるため、費用も高くなります。健康保険の加入者であれば、出産時に42万円の補助が出ますが、それを差し引いても、帝王切開は高額な医療費になります。

また、妊婦高血圧症候群や子宮頚管無力症の場合、継続的な処置や手術が必要なことがあります。健康保険が適用されますが、子宮頚管無力症で手術した場合、平均5~6万円を自己負担することになります。

これから出産を控えている方を脅すわけではないですが、「出産は絶対に安全」ではないことを意識してほしいと思います。臨月まで順調になんの問題もなかったのに、胎盤剥離で緊急帝王切開になったり、出産時の出血がひどく輸血が必要になることもあります。
最悪の場合母子ともに命が危険にさらされることもあるのが、「出産」です。そして、費用がかかってしまうのも事実です。少しでも安心して出産に臨むために「妊婦保険」が必要ではないでしょうか？

妊娠発覚（母子手帳発行）から妊娠27週までは、医療保険に新規加入することができます。しかし、加入する条件が厳しかったり、次回以降の出産からの保険適用のものもあり、慎重に選ぶ必要があります。
その中でも、妊娠中に新規加入できるもので、出産も保障対象になっている保険を3つご紹介します。